ＪＡくま管内で２日、県のオリジナル品種、イチゴ「ゆうべに」の出荷がスタートした。管内の選果場には日量９４０パック（１パック２５０グラム）が持ち込まれ、九州・関西地方へ出荷されている。

　２０２５年産は生産者６０戸が約１０･６ヘクタール（前年比９４％）の作付けを計画。主力は「ゆうべに」（前年比９５％）「恋みのり」（前年比８８％）で、両品種を中心に栽培。生育は、育苗後の高温乾燥や天候不良により、かん水管理が難しく、根痛みや高温などの影響がみられたが、防除徹底により炭疽（たんそ）病の発生は少なかった。今年産は着色の巡視徹底により品質は良好。

　サイズも２Ｌ～Ｌ中心で、全体的に例年並みの順調な生育となっている。

　１１月中旬から出荷量が増え、１２月上旬から増量期に入る。２月から３月にかけて出荷の最盛期を迎える見通しで、出荷先も関東、中京地方にも拡大する予定だ。

　ＪＡ担当者は「部会では環境モニタリングシステムの普及が３割に達し、ハウス内の環境維持による高品質化や収量の安定化が期待できる。年内出荷をいかに切れ目なく出荷できるかが鍵となるため、安定した収量の増加を目指したい」と話した。

　１１月中旬からはパックセンターを稼働し、外国人雇用も活用して、最盛期の安定出荷に備え体制を整える。

　今シーズンの出荷は５月いっぱいまで続き、総販売金額６億５０００万円、総出荷量約４５０トンを計画している。