ＪＡ熊本うき管内で８日、２０２２年産キュウリの共販出荷が始まった。当日はＪＡ熊本経済連「第二園芸集送センター」で１９１ケース（１ケース５キロ）を地元や中国地方へ出荷。市場のニーズに応え、今年産も８月からの出荷となった。生産者は耐候性ハウスの増設や定植期を分散させることで対応し、選ばれる産地を目指す。

　ＪＡ胡瓜（きゅうり）専門部会では作型の前進化に合わせた対策を講じ、長期的な安定生産を実現したい考えだ。部会では肥料高騰対策として、１検体分の土壌分析の費用を部会で負担。分析結果を基に適切な施肥による低コスト化と省力化を目指す。

　ＪＡ北営農センター（宇土）にコンテナ７ケースを持ち込んだ橋本真一郎さんは「コロナ禍や経費の高騰、さらに猛暑で厳しい環境が続いているが、良いキュウリを出荷できるように頑張りたい」と話した。